日本は海外に比べて地震が多い国です。家を建てる時も、なるべく耐震性の高い、安全な建材を使いたいと思う人は多いでしょう。この記事では、注文住宅の打ち合わせなどで耳にする「耐震等級」について、基礎知識やランクを決めるポイントなどを解説します。住宅の耐震等級について調べている人は、ぜひ参考にしてくださいね。

耐震等級とはどのような指標？

耐震等級とは、どの程度の地震まで、建物が耐えられるのかを表す指標のことです。住宅の品質確保を目指す「住宅の品質確保の促進等に関する法律（品確法）」によって評価基準が定められており、耐震性の高さを1〜3の数字で表します。数字が大きいほど耐震性が強く、大きな地震が起きても倒壊しづらいでしょう。

また、物件のパンフレットなどを見ていると「耐震等級3相当」などの文言を見かけることがありますが、「相当」と呼ばれている住宅には要注意。このような物件は、実際に評価機関で審査はしていないものの、同じ程度の耐震性が期待できると、業者が判断した物件です。実際の耐震等級は不明なので、認定を受けたい場合は購入後に自分で申請が必要になるでしょう。

耐震等級1は、建築基準法で定められている、最低ラインの耐震性を持った建物のことです。日本では、これまで数十年に一度ほどのペースで大きな地震が発生しています。耐震等級1は、このような大地震で倒壊しない程度の性能はあるものの、地震の後は大規模な修理やリフォームは必要かもしれません。

耐震等級2は、耐震等級1と比べて、1.25倍の耐震性を持ちます。災害時の避難場所や公共施設などは耐震等級2のものが多く、大地震でも致命的な打撃を受けづらいでしょう。耐震等級2の建物は、ほかの条件を満たせば長期優良住宅に認定されることもあり、ワンランク上の住宅をつくりたい人はこのランクが基準となります。

耐震等級3は、耐震等級1と比べて1.5倍の耐震性を持つ建物のことです。日本で最高レベルの耐震性を表し、災害時の救護活動に使用する防災施設や警察署、消防署、病院などが該当します。耐震等級3レベルの建物なら、大地震が起きても軽い補修をするだけで住み続けられるでしょう。

耐震等級が決まるポイント

マイホームを建てるなら、この機会に耐震性の高い安全な住まいにしたいと思う人は多いでしょう。建物の耐震等級を上げるには、どのような点に注意して家を建てればよいのでしょうか。

一つ目のポイントは、なるべく軽い建材を使用することです。建物は重量が重くなるほど振幅が大きく、崩れやすくなります。屋根材は瓦ではなく軽量ストレートを選ぶ、構造は木造にするなど、建材ひとつひとつの重量を落とすと耐震性をアップできます。

二つ目は、耐力壁や耐震金物などの配置に注意することです。耐力壁とは、建物に水平方向からかかる力に対抗する壁のこと。建物そのものの重さなど、垂直方向からかかる力は柱が支えていますが、地震や強風などの横揺れは耐力壁が支えています。したがって、多くの耐力壁や耐震金物を持ち、それらが適切な位置に配置されている建物ほど地震に強いのです。

三つ目は、床の耐震性をアップすることです。いくら多くの耐力壁が設置されていても、それを支える床の強度が弱くては力を支えきれません。実際に、耐震等級2以上の住宅を目指すには、床の強度を一定以上の数値にする必要があります。耐震等級を上げたい時は、丈夫な床材を選んだり、床の厚みを増したりできないか、業者に相談するとよいでしょう。

耐震等級が高い注文住宅を建てるメリット・デメリット

耐震等級が高い住宅を建てるメリットは、地震保険の割引率が高いことです。多くの人は住宅ローンを使って住宅を購入しますが、その間に災害の被害を受けた場合、ローン返済と住宅再建の費用が同時に発生してしまいます。このようなトラブル防ぐために、住宅ローンを組む場合は、必ず災害保険に加入しなければなりません。

しかし、耐震等級が高ければ大地震が来ても住宅が倒壊する可能性は低いでしょう。耐震等級3は50％、耐震等級2は30％など、ランクが高いほど地震保険の割引率は高くなり、支払額を減額できます。

一方で、耐震等級の高い住宅は間取りの自由度が低いデメリットもあります。耐震性を高めるためには、耐力壁は取り除くことができないため、壁のないワンフロアや大きな吹き抜けなど、施工できない間取りもあります。

イメージ通りの住まいをつくるために注文住宅を選んだものの、耐震性を優先するあまり快適さを損なってしまっては意味がありません。注文住宅を建てる時は、「どの項目を一番優先したいのか」「妥協できるポイントはどこか」などをしっかりと考え、取り入れる設備や構造などを検討することが大切です。

耐震等級とは、建物の耐震性の高さを表す指標のことです。3段階のランクで表され、数字が大きくなるほど耐震性もアップします。より災害の被害を受けづらい安全な住宅に住みたい人は、建材の重量を落とす、体力壁や耐震金物の配置を工夫する、床の耐震性を上げるなどの施工を依頼するとよいでしょう。しかし、構造の問題で間取りの自由度が低くなるデメリットもあるため、住まいの優先順位を考えながら、取り入れる設備を検討することが大切です。